【最新NFT】SBT(ソウルバウンドトークン)とは？活用方法なども解説

今回はこのような疑問にお答えします。

本記事の内容はコチラです。

• SBTとは
• SBTが誕生した背景
• SBTの特徴
• SBTの活用方法
• SBTの普及はいつごろか

SBTはデジタルIDとして機能するNFTのことで、まだ世間的には浸透していません。

しかしSBTが普及すれば我々の生活が一変するほどの可能性を秘めているトークンでもありますので要チェックです。

ぜひ最後までお付き合いください。

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SBT(ソウルバウンドトークン)とは

SBTとはイーサリアムの創設者であるヴィタリック・ブテリン氏含む数名が論文発表した「非譲渡性トークン」のことです。

つまり従来のNFTと違い、他人への売買や譲渡が出来ないNFTとなります。

そもそもNFTと言えば二次流通においてもインセンティブが入るからこそ多くの企業やクリエイターが参加しているわけで、それが「非譲渡性」とはどういうことか？私を含めそう思う方も多いかと思います。

しかしNFTもとい現在のデジタル社会は解決すべき問題を抱えており、これらを打開するために誕生したのがSBTです。

SBTの特徴や活用方法に入る前にまずは現状の課題から見ていきましょう。

SBT(ソウルバウンドトークン)が生まれた背景

SBTが生まれた背景として以下が挙げられます。

順にみていきましょう。

デジタル世界に現実社会の実績が反映されない

現実世界でどれだけ実績、社会的信用、評価を積み重ねても匿名のデジタル世界では意味がなく、「いかに資産を持っているか」だけがマネタイズに繋がっています。

リアルな実績がデジタルに反映されていないことから生まれる「偏り」をブテリン氏らは問題視しているわけです。

実際、ある程度の資産力がなければDeFi、NFTの活用方法に差が出ます。

もちろん資産力があるということは現実社会における評価の積み重ねとも言えるわけですが、2015年前後からBTCやETHに投資してきた古参者と資金力で差が付いてしまっていることも事実であって、新規ユーザーから見れば「今更感」が漂うのも無理はありません。

これでは平等性に乏しく、デジタル社会発展の大きな弊害になってしまいます。

ウォレットと個人が結びついていない

現状ではウォレットと個人が結びついていないため、本来フラットで民主的な意思決定がされるはずのDAOに歪みが生じています。

DAOとは分散型自立組織のことで会社のような中央管理者を必要としない組織体系のことです。暗号資産界隈ではDAOが普及しており、メンバーによる投票で意思決定がなされます。

というのも１ウォレットにつき1票であっても、ウォレットは複数所有できるため1人が複数の投票権を持つことが可能となってしまうからです。

打開策として所有しているトークンやNFTに応じて投票権の差が設けられたりもしますが、その権利すらも売買できる始末です。

このような意識決定を操作する行為をシビルアタックといいます。

こういった部分からも先にお伝えした資本力がものをいう構造が生まれ、中央集権に対するカウンターであったはずのweb3が結局同じような道を辿りつつあります。

NFTが本物か不明瞭

自分が手にしているNFTが本当にアーティストが制作したものなのか正直わかりません。

現状オープンシーが認証すれば「本物」ということになっているからです。

また昨今ではウォレットの盗難が横行しており、出品されている商品が盗品である可能性も考えられます。これでは健全で公正な取引がされているとは到底言い難いものです。

SBT(ソウルバウンドトークン)の特徴

これらの問題を解決すべくSBTは以下の特徴を持っています。

SBTは経歴、実績、評価、権利などの個人から切り離せない情報を可視化しブロックチェーン上で証明する役割を持っています。

またこれらの情報はプライベート、仕事、趣味など個人が複数の顔を使い分けるように別々のソウルに入れておけます。

人格を販売・譲渡できないのと同様、ソウルも譲渡できません。

このようにSBTはコミュニティによって必要なアイデンティティを証明できるわけですが、気になるのがプライバシーは守られるのかということです。

そこに関しては情報の公開、非公開を所有者が設定することでクリアしています。

例えば、お酒を購入する際に必要な年齢確認で免許証のすべてを見せるのではなく、年齢だけを公開するといったイメージです。

このようにデジタル社会における個々の確立と保護の実現を目指したのがSBTの特徴と言えます。

次にSBTがどのように活用されていくの見ていきましょう。

SBT(ソウルバウンドトークン)の活用方法

現状、SBTの活用方法としては以下が考えられています。

証明書

SBTは第三者から発行されることで証明書として機能します。

現段階ではこれらをweb上で証明することは不可能で「捏造」と言われてしまえばそれまでです。

しかしSBTが実用化に向かえばメタバースの世界でも自身がどんな経歴をもっているのか証明することが可能です。

他者から得た評価を証明できるということは保有している権利を求めて第三者からタイアップやオファーの依頼が入る世界も夢ではなく、新しいビジネスやコミュニティの形に発展するでしょう。

シビルアタック防止

DAOの投票権としてSBTを活用する方法が考えられます。

シビルアタックは複数のウォレットが作れてしまったり権利売買できる点に基因しますが、SBTであれば社会的信用やコミュニティの貢献度を投票権とすることも可能です。

よってシビルアタックの対抗手段となり、本来の民主化された組織に正せます。

NFTの出所証明

NFTの出所証明書としてSBTを発行できます。

つまりアーティストが「製作者は私だよ」的なSBTを発行してNFTと関連付けるイメージです。

現状では盗難されたものであるか利用者にはわかりませんが、SBTがあれば容易に判断できます。

盗難防止に繋がると同時に健全な取引が可能となるでしょう。

無担保の融資/ローン

SBTによって社会的地位や信頼が証明されれば、その信用力によって暗号資産の借り入れや融資が受けられる時代がくるかもしれません。

現在でも暗号資産の借り入れは可能ですが、無担保ローンを利用するには多くの暗号資産を預ける必要があります。

現社会のように社会的信用や経歴によってクレジットスコアを割り出し、無担保ローンが組めるようになれば資金は無いけど将来有望な人材の成長を促進します。

しいては、個々の成長がより健全な分散化社会に繋がると考えられます。

SBTの普及はいつごろか

ブテリン氏と共同で論文発表したワイル氏によると2022年後期にはSBTが登場し始め、2024年には本格的に普及がするだろうとしています。

現在でもNFTプラットフォームのIdexoはSBTを発行できるソフト開発キットを実装するなど、徐々にではありますがSBTの活動は活発化しています。

また海外大手取引所であるBINANCEも2022年9月にBSC上で初となるSBT「バイナンスアカウントバウンドトークン」（BABT）をローンチすると発表しました。

SBTの世界をいち早く体験してみたい方は参加してみるのも良いでしょう。

BINANCEに口座開設して本人確認を完了すれば誰でも利用できます。

関連記事：BINANCE(バイナンス)の始め方・口座開設の方法

関連記事：【限定SBT】BABTの受け取り方

まとめ

本記事ではSBT(ソウルバウンドトークン)について解説しました。

あらためて内容をまとめます。

SBTが普及すればWeb3は急激に発展することが予想されます。また行政や教育などの在り方も大きく変わり分散型社会に向けて大きく前進することでしょう。

今後の発展に期待しつつ、時代の移り変わりを見届けたいものです。

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